定着・戦力化に向けた支援
ATARIMAEクラウド
精神障害者、発達障害者雇用に関して
FVPがよくご相談されるお困りごと
ATARIMAEクラウドがそんなお困りごとを解決します！
ATARIMAEクラウドは、専門家の伴走 × 業務・体調の見える化で 精神・発達障害者雇用を迷わず進められる職場づくりをサポートします。
ATARIMAEクラウドが選ばれる7つの利用
マネジメント担当社員も精神・発達障害のある社員も安心できる専門家サポート！
1．専門家が毎日フォローしてくれるから、担当者の不安が激減
精神・発達障害のある社員一人ひとりに、臨床心理士・精神保健福祉士などの専門家が専任で担当。毎日、日報を確認しながら状況に合わせた声掛けや助言を行ってくれるので、「本当にこの対応でいいのかな…」という不安がなくなります。
2．日々の迷いも、専門家にすぐ相談できる
「新しい業務を頼むとき、どう伝えればいい？」、「休ませるべき？ 見守るべき？」。そんな細かい判断の迷いは専門家にすぐに直接相談できます。担当者の負担が大幅に軽くなり、安定したマネジメントが可能に。
3．毎日の体調・睡眠・服薬がリアルタイム共有されて安心
始業時に社員本人が体調をセルフチェック。その情報がすぐに共有されるので、「調子が崩れる前のサイン」に早めに気付くことができます。
4．社員自身も、自分を客観視できる仕組みで安定就業へ
セルフチェックを続けることで、自分の体調や行動の変化を自然と把握できるようになり、自分をコントロールする力”が育ち、就労の安定につながります。
5．視覚的で分かりやすい業務指示で、ミスや混乱を減らす
口頭指示が苦手な方でも理解しやすいように、業務内容を「見える化」し、構造的に整理して提示できます。業務終了時の報告やマニュアル確認もオンラインで完結。
6．障害者雇用に必要な知識を、動画でサクッと習得
障害特性に合わせた指示方法や関わり方を、短時間の動画でスムーズに学べるので、職場の誰でもすぐに理解し、対応しやすくなります。
7．体調・実績データを自動で“見える化”し、判断がしやすい
体調、睡眠、業務実績、セルフチェック内容が自動でグラフ化・数値化されるので、社員の状態や変化をひと目で把握でき、判断がスムーズに。
導入実績・ご担当者の声
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「配慮しすぎていないか」「逆に厳しすぎないか」 という私自身の葛藤が軽くなりました
誰に相談すればいいのかも分からず、
「正解が見えないまま手探り」の状態でしたが、
今では専門家の先生とと一緒に状況を見守りながら進められるため、
心理的負担が大幅に軽くなりました。
間違いを指摘してよいのだろうか」の相談に迷っていた場面で、
先生が
「ここははっきり伝えて大丈夫です」
と背中を押してくれました。こちらの対応がぶれなくなり、
障害のある社員さんとの関係も安定していきました。 -
導入部署の離職率が大幅に改善しました。
ATARIMAEクラウドを導入して3年、
導入部署と未導入部署の離職率に“2倍の差”が出るほど改善しました。
精神・発達障害のある社員の体調や状況が見える化され、
専門家からのサポートも毎日入るため、
現場が迷わなくなり、安定した運用ができるように。
その結果、
「もう迷う必要はない」と判断し、
すべての精神・発達障害のある社員の雇用管理にATARIMAEクラウドを全面導入しました。
サービス監修（精神障害、発達障害の専門家）
精神科医
大野 裕 様
セルフケアを日々の業務や体調の入力によって可視化する「ATARIMAEクラウド」は、認知行動療法の考え方にも合致した有効な手法です。出勤時と退勤時に数分入力するだけで続けやすく、継続する中で自分の安定度や変化の兆しを客観的に把握できます。また上司と共有することで、職場での理解促進にもつながります。
障害と向き合いながら働く方にとっては、自分に合ったセルフケアを実践できる頼もしいツールです。さらに、認知行動療法に基づくストレス対処法を学べる「こころのスキルアップ・トレーニング」も併用すれば、より効果的に活用できます。
企業側にとっても、精神障害のある方とのかかわり方を動画で学び、専門家のサポートを得ながら安定した就労環境を整える仕組みは、担当者の負担軽減や雇用管理スキル向上、ダイバーシティ推進に有意義です。
一般社団法人SPIS研究所 理事長、臨床心理士
宇田 良一 様
ATARIMAEクラウドは、就労定着支援システムSPISの「セルフケア」「ラインケア」「外部支援者ケア」を取り入れ、精神障害のある社員を適度な距離で見守りつつ、マネジメント担当者の不安や疑問にも応える機能を備えた、非常に有用なシステムです。
SPISが主に外部支援者と本人のコミュニケーションを中心とするのに対し、ATARIMAEクラウドは日々の体調・業務の変化を把握したうえで、マネジメント担当者や人事担当者の相談にタイムリーに対応できます。そのため、管理上の課題やコミュニケーション面の悩みに、現場に即した助言が行える点が大きな強みです。
これにより、精神障害のある社員がより安定して働ける環境づくりが進むだけでなく、マネジメント担当者や同僚が過度な負担を抱えずに共に働ける体制づくりにも貢献できると考えています。
